介護福祉士

介護福祉士

就職に有利な理由は?

 

介護福祉士は、介護のプロフェッショナルの証明となる国家資格です。
常に人手の足りない介護施設からの求人があるだけでなく、信頼度も高く、待遇面でも優遇されたり、昇給も期待できます。
介護・福祉業界への就職や転職に非常に有利です。

 

 

どれくらい勉強すれば取れる資格なの?

 

介護福祉士になるには、国家試験に合格する必要があります。
介護福祉士の試験には、以下の受験資格があります。

 

・介護に携わった実務経験が3年以上ある方
・福祉系高等学校の卒業者、特例高等学校卒業後、実務経験9か月以上介護等の業務に従事した方
*詳しくはこちらでご確認下さい。

 

介護福祉士国家試験に合格するためには、スクールや通信講座を利用する場合、3か月〜6か月の学習期間で合格を目指します。

 

全くの未経験から介護福祉士を目指す場合は、2年制(全日制)の専門学校で学ぶのがよいでしょう。

 

2015年から受験資格が変更になり今よりも厳しくなります!
実務経験3年に加えて「450時間の研修を受講」することが必要になる予定です。
今から始めても十分合格可能ですから、チャレンジするならお早めに!!

 

 

試験日はいつ?

 

筆記試験は例年1月に実施されています。
実技試験は例年3月に実施されています。(筆記試験合格者のみ対象です)

 

 

どうやって勉強するのがいいの?

 

介護福祉士国家試験の勉強には「スクールに通う」「通信講座」「独学」の方法があります。
独学でも合格は可能です。しかし、介護福祉士試験の出題分野は広範囲に渡りますので、独学では要点が押さえることが難しいのが実情。
なので、ポイントを押さえた効率的な学習をするには、通信講座かスクールでの講座受講がおすすめです。
ただ一番大切なのは、どの勉強方法を選んだ場合でも、あれこれ目移りして手を出さずに、決めた教材でしっかり何度も勉強することです!

 

 

スクールに通う
スクールに通って学ぶからこそ得られるメリットもあります。
決まった時間に合わせて通学することで学習のリズムができるので、自分のペースで学ぶ独学や通信講座でありがちな挫折のリスクが減ります。
「プロの講師の熱のこもった授業が受けられる」「疑問点を質問してその場で解決できる」「同じ目標の仲間と出会えて頑張れる」などのメリットも。
まずは資料を請求して、講座の内容や費用に関する情報などを事前に調べて、無理なく通える講座を選ぶようにしましょう。

 

介護福祉士を目指す方のためのスクール&講座情報はこちら

 

 

通信講座
通信講座は自分のペースで学べることが最大のメリット。
近くにスクールがなく通えない人でも、働きながらでも、重点的に学習すべき科目や出題ポイントを押さえた教材で効果的な学習が可能になります。
通信講座を選ぶ際には、事前に資料を請求して、内容やかかる費用をよく検討してから選ぶことをおすすめします。

 

介護福祉士の通信講座情報はこちら

 

 

独学で勉強している方に人気の書籍

見て覚える!介護福祉士国試ナビ2012

介護福祉士国家試験模擬問題集2012

速習 一問一答 介護福祉士国試対策2012

2012介護福祉士国家試験過去問解説集 (第21回―第23回全問完全解説)

 

 

 

介護福祉士とは、介護・福祉において専門的知識と専門的技術を持ったスペシャリストです。
1987年の社会福祉士及び介護福祉士法が制定されたことによって誕生した資格です。

 

介護福祉士は介護の専門家として、介護を必要とされる方やそのご家族に対して、両者がより良い日常生活が送れるように、介護についての指導やアドバイスをする役目があります。

 

介護福祉士を目指すには、2種類の方法があります。
一つは、介護福祉士養成施設を卒業するという方法。
二つ目は、国家試験を受験するという方法です。

 

この国家試験には受験資格があります。
受験資格は、3年以上介護等の業務に従事したという方です。
筆記試験前日までに、資格の対象となる施設での実務経験が、就労日数で従業期間1095日以上、従事日数540日以上必要です。

 

また、福祉系高等学校卒業者にも受験資格があります。
こちらには、NHK学園の通信制も含まれています。

 

これらの受験資格を満たすことで、介護福祉士の国家試験を受験することができるというわけです。

 

国家試験の受験申込は例年8月から9月です。
試験は筆記試験が1月、実技試験が3月となっています。
実技試験については、平成17年より介護技術講習制度というものが導入され、この講習の修了者については実技試験が免除されることなりました。
国家試験申込の際に、実技試験を受けるのか、実技講習を受けるのかということを選択することができるようになりました。